転職活動が実を結び、新しい職場が決まったら、さっそく入社に向けて現職の退職などの準備を進めていかなければなりません。

退職時に必ずやらなければならないのが、後任者への業務の引継ぎです。この引継ぎ次第で、退職者に対する周囲の印象というのは少なからず変わってくるものです。

そんな退職時の引継ぎの基本的な流れと注意点について、ここでは解説していきましょう。

事前準備が重要！引継ぎの基本の流れとコツ

退職時の引継ぎはたいていの場合、以下のような流れになります。

①引継ぎの事前準備

②社内での後任者への引継ぎ

③社外での引継ぎ（必要な場合のみ）

引継ぎをスムーズに進めていくためには、事前準備がとても重要になります。

まずは、引継ぎが必要な業務を洗い出し、引継ぎのスケジュールや必要な期間をあらかじめある程度は想定しておきましょう。業務の量や職場の状況にもよりますが、目安としては少なくとも1か月くらいは引継ぎ期間を設けるものと考えてください。

そのうえで、上司や後任者などの引継ぎに直接関係のある人とはしっかりとスケジュールのすり合わせをしておきましょう。

特に営業職などの社外の取引先への引継ぎも必要になる職種の場合は、十分に余裕をもってスケジュールを組んでおきたいところです。この部分をおろそかにすると、後任者や周囲の人が困るだけでなく、外部の取引先との信頼関係にもかかわる事態になります。

効率アップ間違いなし！引継ぎマニュアル作成のススメ

転職先への入社日の兼ね合いも考えると、引継ぎに割ける期間というのはどうしても限られてきてしまいます。その短い期間中に必要なことを全部伝えるのは難しいというケースもあるでしょう。

また、職場の状況によっては、スムーズに後任が決まらず、なかなか引継ぎが始められないということもあるかもしれません。

そんな時に、トラブルを避けるためにおすすめしたいのが、引継ぎ内容の要点をまとめたマニュアル書のようなものを作成しておくことです。

このマニュアル書がきちんと必要なポイントをおさえたものになっていれば、口頭で伝えるのみの場合よりも格段に効率よく引継ぎを行うことができるでしょう。

業務が多かったり、伝える内容が複雑だと、マニュアルの作成に思いがけず時間がかかってしまうこともあります。

転職先が決まったらすぐにマニュアル作成に取り掛かることができるよう、引き継ぐべき業務のリストアップなどの準備は、転職活動と並行して進めておくとよいかもしれません。

まさか本当に！？引継ぎ不足で訴えられることってあり得る？

引継ぎが不十分だと、退職の延期を求められたり、退職しても後任者から何度も連絡が来たりと、困った事態を引き起こしがちです。

退職時の会社の状況次第では『引継ぎをきちんとしていかないと訴えるぞ！』などと言われてしまった事例もあります。

では、本当の引継ぎが不十分だったことで会社から訴えられるということはあり得るのでしょうか？

結論から言えば、引継ぎ不十分により損害賠償請求をされる可能性は皆無とは言えません。ただし、損害賠償請求が認められて会社にお金を支払わなければならなくなるということは、ほとんどあり得ないと言ってよいでしょう。

会社によっては、就業規則の中に引継ぎに関する項目が含まれていることがあります。その場合、引継ぎは退職する社員の義務となるわけです。

となると、引継ぎが不十分な場合には、それによって業務が円滑に遂行されず会社に損害を与えたとして、損害賠償請求を行う根拠になってしまう可能性があります。

とはいえ、実際には《不十分な引継ぎ》という定義はひどくあいまいであり、どのような状態が該当することになるのかの判断は容易ではありません。

一切引継ぎを行わないまま退職してしまったり、わざと業務に関する重要な情報を隠すなどの悪質な行為がない限りは、訴えを起こすこと自体が難しいでしょう。仮に訴えられたところで、損害賠償が認められるということもめったにありません。

それに加えて、訴訟を起こすにはそれなりの手間と費用がかかることを考えると、実際に引継ぎが不十分なことが原因で損害賠償請求をされるというリスクはかなり低いものです。

基本的には、その状況下で自分ができる範囲の引継ぎをしっかりとしておけば、問題はないと考えてよいでしょう。

立つ鳥跡を濁さず！引継ぎが円満退職のカギを握る

転職先が決まって退職するとなると、どうしても次の職場のことに意識がいってしまいがちです。

しかし、引継ぎがしっかりできていないと、思いがけず退職時にわだかまりを残してしまうことにもなりかねません。

今までお世話になった会社を晴れ晴れとした気持ちで去ることができるように、引継ぎのこともきちんと考慮に入れて退職へのスケジュールを組んでいきましょう。

本当はもっとやってみたい仕事がある、なんとなく今の仕事を続けてきたけれど将来を考えると不安…そんな理由から、未経験の業界・職種への転職を考えている人は案外多いのではないでしょうか？

ただ、実際に未経験職への転職をするとなると、本当に成功するのだろうか？という不安もありますよね。

そこでここでは、未経験の業界・職種への転職の実態や、未経験転職を成功させるためのポイントをご紹介したいと思います。

未経験でも転職は可能？気になる未経験転職者の割合とは

そもそも、未経験でも転職が可能なのかどうかというのが、やはり最も気がかりなところですよね。

基本的には求人情報の中でも、未経験者の応募を可としていたり、特に経歴に関する条件がないものであれば、応募することは可能です。

ただし未経験者の応募が可能な求人にも、その対象が、《業種》未経験者のものと、《職種》未経験者になっているものがあります。業種未経験可の求人と比べると、職種未経験可の求人は圧倒的に数が少なく、応募へのハードルは高いと言えるので、注意が必要です。

では実際のところ、異業種・異職種への転職者というのはどのくらいいるものなのでしょうか？

転職サイトのDUDAが2013年に公開したデータによると、異業種への転職者はなんと全体の6割近くに上っています。そしてより難度が高い異職種への転職を成功させた人も、全体の3割を超えているのです。

こうしてみると、未経験での転職というのは、決して不可能なことではないということがわかりますよね。

絶対あの仕事に就きたい！未経験転職を成功に導く3つのポイント

それでは、未経験の業界・職種への転職を成功させるために、重要となるポイントを3つご紹介します。

• 経験・スキル
• 情報
• 熱意

未経験でも活かせる経験・スキルはきっとある！まずは自己分析から

スキル・経験と言われても、未経験なのに…と疑問に思われたかもしれません。

しかし、たとえ希望する業界や職種は未経験であっても、それまで社会人として積んできた経験やスキルは転職者であれば誰しもあるでしょう。

会社で責任の一端を担って仕事をしていれば、何かしら他の業界・職種でも応用できるスキル・経験が身についているはずなのです。

まずは細かく自己分析を行い、自分のアピールポイントを洗い出してみてください。そのうえで、希望する業界・職種にどうつなげていくかを考えてみましょう。

未経験だからこそ…情報なしでは戦えない！

未経験での転職では、情報の少なさが大きなハンデの1つになります。その業界・職種に関する情報はあらかじめできる限り得ておくようにしましょう。

未経験である以上、その業界の事情や知識に精通していないのは当たり前のことではあります。面接などでわからないことがあれば、素直にそう言うべきでしょう。

ですが、何を言っても聞かれても『わからない』となってしまうようでは、『なぜ応募してきたのか？本当にこの仕事に就きたいのか？』と相手も首をかしげてしまいます。

また、採用の可否を決める際に不可欠な志望動機を語る上でも、未経験でも絶対にこの業界・職種で仕事をしたいという気持ちに説得力を持たせるためには、最低限の情報という下地が必要です。

未経験だからこそ、事前の情報収集はとても大きな意味を持つことになるのです。

最後はやっぱり熱意！覚悟と本気度を伝えよう

転職において未経験というのは少なからず不利な条件です。未経験OKの求人でも、経験者が応募してくればそちらが優先的に採用されてしまうことは十分にあり得るでしょう。

だからこそ、未経験の業界・職種への転職を成功させるためには、熱意の強さが重要になります。

特に面接の際には、『どうしてもこの仕事がしたい！』という熱意と覚悟をしっかりと伝えられるように、態度や受け答えには気を遣いましょう。

また、その業界・職種への転職に有利になる資格があれば、それを取得してから臨むと、より本気度が伝わりやすくなります。

未経験でも転職はできる！万全の準備で挑むべし

未経験での転職は決して不可能なことではありませんが、経験職への転職よりも難しくなることは間違いありません。

だからと言って、未経験だから駄目でも仕方ない、不利に違いない…という卑屈な気持ちを持ってしまっては、到底成功させることはできません。

絶対にこの業界・職種に転職するんだという強い意志を持って、万全の準備をして挑むようにしましょう。

転職したいという気持ちはあるものの、どのように進めていけばよいのかわからずに、なかなか踏み切れないという方も多いのではないでしょうか？

学生時代の就職活動とは異なり、転職となると個別に進めていかざるを得ないので、いまいち要領がつかみにくいものですよね。

そこでここでは、転職活動にかかる期間の目安と、転職活動の基本的な流れについて、簡単に解説していきたいと思います。

意外と短い！？転職活動にかかる期間の目安は3～6カ月

一般的に、転職活動にかかる期間の平均的な目安はだいたい3か月から6カ月ほどとされています。

とはいえ、転職活動を進めるペースにはかなり個人差があるので、あくまでも目安という程度に捉えておけばよいでしょう。

なお、年齢別でみてみると、20代、30代の若い世代ほど転職活動にかかる期間は短い傾向があります。ただしそれは、必ずしも年齢が上がると転職には不利になるということではありません。

年齢が高いほど企業から求められるキャリアやスキルのレベルが上がることと、求職者側も年収や役職などよりよい待遇を求めることが、中高年層の転職活動の長期化につながる大きな要因となっているのです。

在職中と退職後で転職活動の進め方は変わる？

もう1つ、転職活動の期間や進め方に少なからず影響するのが、在職中と退職後、どちらのタイミングで転職活動をするかという点です。

一般的には、現職を退職してから転職活動をスタートした方が、期間は短く済む可能性が高いと言えます。かといって、退職後に転職活動をした方が良いかと言えば、必ずしもそうとは言い切れません。

退職後は転職活動割くことができる時間の余裕が絶対的に多いので、確かに短期決戦で転職活動を進めやすいのは事実です。

ですが、離職期間中は無収入になってしまうため、生活への不安は少なからずあるでしょう。転職活動が長引いたりして資金が底をついてしまえば、仕事に就くことを優先して満足度の低い形で転職先を決めざるを得ないことにもなりかねません。

一方、在職中に転職活動をする場合、現職を優先しなければならず、転職活動を思うように進められない場面はどうしても出てくるでしょう。

しかし、それまでどおり収入を得続けることができるので、資金面での心配はほとんどありません。また、良い転職先が見つからなければ、とりあえず転職そのものを保留にするという選択も可能です。

このように、在職中と退職後の転職活動には、それぞれ異なるメリット・デメリットがあるので、よく考えて決断するようにしましょう。

意外と準備が重要！？転職活動の基本の流れ

もう1つ気になるのが、転職活動がどのような流れで進んでいくのかということですよね。転職活動の基本的な流れは、以下のようになっています。

①転職準備

②書類作成

③求人応募・選考

④内定

（⑤退職）

⑥入社

大事なのは、いきなり求人を探し始めるのではなく、まずは転職活動に取り組む準備からスタートすべきであるということです。自己分析や情報収集を行い、自分なりの転職の方針を固めておきましょう。

このステップを飛ばしてしまうと、手当たり次第に求人情報を見ていく羽目になるので効率が悪くなりますし、書類作成や面接での受け答えも一貫性を欠いた要領を得ない内容になってしまいがちです。

なお、履歴書や職務経歴書などの必ず必要になる書類に関しては、まずは一度ベースになるひな形のようなものを作成しておきましょう。

もちろん、応募企業によって志望動機や自己アピールなどを多少変える必要は出てくると思いますが、それでも毎回1から書類を作成するよりは断然時間と手間を節約することができます。

こうした準備段階を経てはじめて、自分の希望にマッチする求人を探して応募し、選考に臨むという実質的な転職活動に取り掛かる下地ができるのです。

なお、転職活動の進め方に不安がある人は、個別に転職のサポートが受けられる転職エージェントを利用するのもおすすめです。

期間よりも大事なのは最良の転職先を見つけること

転職活動にかける期間は、必ずしも必ずしも短ければいいというものではありません。

転職活動において何よりも大事なのは、自分の希望やキャリアに見合う最良の転職先を見つけることです。

ただし、限られた時間を有効に使うために、準備や進め方の工夫は必要になります。

冒頭でもお伝えした通り、転職活動の進め方は人それぞれですから、あまり期間を気にしすぎず、自分なりの最短ペースを目指しましょう。

「転職エージェントを利用してみたいけど、どのように利用すればいいのかわからない…」

「すでに転職エージェントを利用しているけど、イマイチ成果が出ていない…」

そんな方はもしかしたら、転職エージェントを上手く利用できていないのかもしれません。

上手に活用することで、自分が望んでいる、あるいはそれ以上の案件を紹介してもらえる可能性もあります。

後悔しない転職活動のためにも、上手な転職エージェントの使い方を学びましょう！

転職エージェントは複数社を利用して合う人を探す

最初のポイントは、転職エージェントは1社ではなく複数社に登録すべき、ということです。

その理由は2つあり、1つ目は「自分に合うエージェントを探すため」です。

エージェントも人間ですから、相性は必ずあります。話していてもイマイチ上手く会話がすすまない、なんか違う…と感じるエージェントの場合、紹介してくれる案件も「どこか違う」ものになりがちです。

しかも、登録している転職エージェントが1社だけの場合はその人となんとか上手く付き合おうとするか、担当を変えてもらうしか方法はありません。

また、アドバイスもその人ひとりからのものになってしまうので、仮に自分に合っていないアドバイスだとしても鵜呑みにしてしまう可能性もあります。

複数のエージェントと付き合うことによってより外側からエージェントを評価し、自分に合うかどうかを判断することが出来ます。

その中で、相性がいいと思えるエージェントと信頼関係を築いていけばOKです。

2つ目は、「より自分に合う案件を貰うことが出来る」からです。

転職エージェントには「総合型」と「特化型」の大きく2つに分類されます。

総合型は案件数が多く、どの業界でもある程度の案件が見込め、特化型はその業界（例えばIT関係など）の求人に特化しています。

他に「個人事業型」もあります。これは会社ではなく個人がエージェントとして活動しており、個人のパイプによる独特な案件が用意出来る可能性があります。

志望している業界にもよりますが、様々なタイプの転職エージェントに登録することで、それぞれの他では持っていない「独占案件」を紹介してくれる可能性もぐっと広がります。

まとめますと、「自分に合うエージェントを探す」、かつ「より幅広い案件を紹介してもらう」ために複数社の利用が有効、というワケです！

エージェントとの面談で伝えておくべきこととは？

エージェントとの面談は正直面倒、と感じる人もいるでしょう。

しかし、面談などを通してあなたという人を理解し、あなたに合う仕事を探してくれる…ということを考えると、面談で適当に回答していたり、イマイチ行きたい業界ややりたいことがわからない…という態度だと、紹介しづらいことは容易に想像出来ますよね。

ですので、エージェントとの面談では

「自分がどのような仕事をしてきたのか（自分の感じる強みなど）」

「自分がどのような業界・職種に転職したいのか（自分の希望）」

は必ずハッキリと伝えましょう。

そうすることで志望する業界とはちょっと離れても強みを活かせる業界であったり、自分の希望とマッチした求人情報を紹介してもらえる可能性がぐっと高くなります。

転職エージェントとは出来るだけ密に連絡を！その理由

面談後、しばらく会うようなことがなくても、できるだけ連絡は密に取るようにしましょう。

具体的には2週間～3週間に1回は連絡を入れることが大事です。メールなどの連絡ではなく、自分の登録している情報を更新するなどでもOKです。

なぜなら、連絡をせずに放置していると、転職する意思が薄いと思われ、仮にいい案件があったとしても密に連絡を取っている人を優先して紹介することがあるからです。

同じ案件でも、やはりやる気がある人、すぐにでも転職しようという意思が見える人に先に紹介しようというのは人として、仕事としてエージェントをやっているのであればそれこそ当然のことです。

いい案件を少しでも多く紹介してもらいたいのであれば、できるだけエージェントと連絡をしっかりと取り合い、信頼関係を築くことが大切だと言えるでしょう。

…逆に言えば、「この人とはあまり合わないな」というエージェントには連絡をあまりしないでおくことで、自分への優先順位を低くすることが出来ます。

信頼関係を築くことが、転職エージェントの上手な使い方！

自分を頼りにしてくれて、かつ「こうしたい」という明確な意思が見える人であれば、「できるだけサポートしたい」と思うのが人情というもの。

転職エージェントもビジネスだからこそ「転職する気がある」人には好条件の求人を提案してくれる可能性が高くなります。

信頼関係を築くことで、自分の転職もいい方向に進む傾向にあります。上手に利用して、後悔しない転職活動を行いましょう！

「転職活動したいけど、忙しいからなかなか手を付けられない、進まない」という方の強い味方、それが「転職エージェント」です。

日本には100以上の転職エージェントがあり、今や働きながらの転職活動にとって無くてはならない、といってもいいかもしれません。

これから転職活動をしようかなと考えている方も、転職はすぐする気はないけど…という方も、必要になった時に困らないために、知っておいて損はない「転職エージェント」についての知識をつけておきましょう！

転職エージェントってどんなサービスなの？

転職エージェントとは、登録した人に対して一人専任としてついてくれる、「自分専用の転職アドバイザー」と思っていただければいいと思います。

転職活動は「応募したい企業を探す→募集に応募する→（書類選考に通過したら）面接を受ける→面接で合格すれば採用、落ちれば最初に戻る」という流れですが、エージェントはこのすべての流れにおいて、サポートしてくれる強力な味方です。

具体的にはこの企業に応募したいと言えば代わりに応募してくれ、面接のアドバイスをしてくれ、あるいは面接の日取りなども間に入って決定してくれる…といった、転職活動の中でも「面倒なこと」を代わりにしてくれる人でもあります。

しかも、「転職エージェントを利用できたら便利だろうけど、お金が高そうだから…」と諦める必要もなし！なんと、転職エージェントは無料で利用できるんです。

どうして転職エージェントは無料で利用出来るの？

なぜ、ここまでしてくれる転職エージェントが無料で利用できるのか。それは転職エージェントが収入を得る方法に秘密があります。

転職エージェントは、利用者が入社することによって、その企業から利用者の年収の30％を報酬として受け取るシステムになっています。そのため、無料でクライアントである企業に就職してもらうことによって、自身の収入に繋がるというわけ。

だからこそ、少々面倒なこともやってくれますし、転職が成功するようにサポートしてくれるんですね。

転職エージェントを利用するメリット

転職エージェントを利用するメリットは沢山あります。

まずはなんといっても、「サポートを無料で受けられる」ことでしょう。

働きながらの転職活動は応募案件を見て、自分が受けたいかどうか考えるだけでも大変です。しかし転職エージェントがいれば、面談等を通じて客観的に合う企業を判断し、「この企業はいかがですか？」と提案してくれます。

もちろん自分の希望の企業に応募でもOKです。「ここに応募したい」と言えば、必要な書類などを用意して代わりに応募してくれますし、面接の日取りの調整、面接時のアドバイスも受けられます。

さらに、面接後人事に対して後押ししてくれるなど、転職活動全般を大きく支えてくれます。

加えて、転職エージェントが持つ、転職サイトには掲載されていない好条件の案件を紹介してくれるメリットもあり、利用するとしないでは大きく差が出るといってもいいくらいです。

転職エージェントを利用するデメリット

しかしながら、デメリットもないわけではありません。

担当のエージェントと気が合わないと自分に合ってない企業を提案されてしまったり、自身の経歴などから市場価値が低いと判断されるといい案件を紹介してくれない…なんてこともあります。

また、エージェントは複数の利用者を抱えていますので、連絡をある程度密に取っていないと、案件を紹介する優先順位が下がってしまう可能性もあります。

非常に強力なサポーターとなってくれる転職エージェントですが、支えてくれる人の実力によって結果が左右されることも珍しくありません（やり手だったら転職成功できていたのに、新人だったからダメだった、なんてこともあります）。

ただ、「このエージェントの人とは合わないな」と思ったら担当を変えてもらうことも可能なので、しばらくお付き合いしてみて「やっぱり合わない！」となったら、担当を変えてもらいましょう。

違うエージェントになってすぐに転職成功した！というケースも多いです。

客観的にアドバイスをくれる強い味方。複数利用もアリ

転職エージェントの利用はデメリットもありますが、客観的に自分を評価し、自分では強みと思っていなかった部分を強みと認識させてくれたり、人間性や志向から自分の選択肢にはなかった企業を紹介してくれたりと、新たな自分の発見にも繋がります。

また、業種によっては特化したエージェントもあり、その業界に入りたいのなら是非とも登録しておくべき！という所もあります。

1社だけではなく、複数のエージェントを利用し転職活動に臨んでいる人も多いです。

スムーズな転職を望むなら、転職エージェントの利用はは有効な手段だと言えるでしょう。

楽しく仕事をするには、いい仕事環境が不可欠です。

しかし、多くの求人の中には、労働基準法なんて知らないかのように過酷な労働条件で働かされる「ブラック企業」も混じっています。

ブラック企業とはどんな特徴があるのか？自分の会社がそうか判断する方法は？求人情報から見分ける方法は？等、社会問題にもなっている「ブラック企業」に迫ります。

そもそも、「ブラック企業」ってどんなところ？

まずは、そもそも「ブラック企業」とはどのような企業を指すのか…というところから見ていきたいと思います。

意外かもしれませんが、非常に一般的な単語である「ブラック企業」は、法律などで明確に定義されているものではありません。

そのため、団体等によって細かい定義は違いますが、認識としては共通しており、厚生労働省の場合ですと

「労働者に対して極端に長時間の労働や、ノルマを課す」「賃金の不払いやパワハラ・セクハラが横行する」「これらの劣悪な労働環境の中で、過度の選別を行う」

という3つのポイントがブラック企業の特徴だとしています。

まとめますと、長時間タダで労働させられ、上司から怒られまくり、かつその中で業績がいい人以外はクビにする…という恐ろしい企業という感じでしょうか。

すべてに当てはまらなくとも、十分ブラックですね。

もしかして、うちの会社はブラックかも？チェックしたいポイントは

ブラック企業の特徴を読んでいただき、「もしかしたらうちの会社ってブラックなのかな」と思われた方がいるかもしれません。

そう思ったら、一度これからご紹介するポイントに当てはまっているかチェックしてみてください。

なかなか中にいると感覚がおかしくなってしまうことも多く、「もしかしたらこれが普通なのかも」と思い込んでいるだけ、なんて可能性もあります。

残業代が全く出ない

月給に「みなし残業代」として上乗せされていることもありますが、それ以上に残業しているのに全く残業代が出ない、残業代を請求することが許されない…なんてケースはかなり悪質です。

また、残業代とは違いますがボーナスが削られる、なくなるケースもあります。

休みを取ることが出来ない

有給休暇どころか、週に1回の休みも取ることが出来ず1ヶ月働き詰め…というのは、労働基準法違反です（働いている形態によっては可能なこともあります）。

ひどい場合は診断書が出ているのに会社に出ろ！と言われるケースも。

労働条件が募集と違う

これはブラック企業でかなり多いケースです。募集条件では完全週休2日制、ボーナスあり…としていたのに、労働条件契約書には休みは週に1回のみ、ボーナスも業績がよければあり…と変わっていたり、雇用保険有りなのに入れてもらえない、など。

労働時間も違い、残業代も出ない…と様々なブラックなケースに繋がることが多い問題です。

社長や上司からのパワハラがある

社長のワンマンで絶対に逆らってはいけなかったり、ちょっとしたミスで上司に数時間怒られるなど、指導の範囲を超えた暴言・暴力が日常茶飯事の場合も危ないですね。

ブラック企業を避けたい！求人での見分け方は？

入ってから後悔しないように、ブラック企業は避けたい！という方のために、ブラック企業かどうかを見分けるためのポイントをご紹介します。

求人情報に曖昧・抽象的な点がないか？

ブラック企業はその内情はひどいため、細かい内容を記載しないことが多いです。

そのため「すぐにリーダーとして力を発揮出来る方」のように、最初から責任のある立場につかせる可能性がある文章があったり、「残業あり」だけ記載し、具体的な残業時間が書かれていないケースが多いです。

また、業務内容も「経理」や「営業」とはっきりわかるものではなく、「総合的に様々なことをやっていただきます！」など具体的に何をするのかわからない書き方になります。

会社紹介においても同様で、「みんなが楽しく輝ける職場です」といったイメージだけが書かれているケースも少なくありません。

いつでも求人を出している

いつも求人を出しているということは、それだけ人が辞めているということ。求人情報を探していて「いつも見るな…」と思ったら要注意かもしれません。

平均勤続年数が短い・離職率が高い

長く会社にいない、かつ離職率が高いということは…それだけその会社にいられない、ということですよね。

ブラック企業は心身を蝕む！冷静に判断を

一度ブラック企業に入ってしまうと、心身のどちらかが壊れるまで辞められない…なんてことも。

せっかくの転職がそんなことにならないよう、冷静に求人情報等から判断し、「あれ？」と思ったら応募は控えることをおすすめします。

“転職するなら絶対に働きやすいところがいい…！それは当然の願いですよね。

誰もが働きたい「ホワイト企業」。ですが、その単語だけ知っていても、ホワイト企業に入れるわけではありません。

「ホワイト企業とはどのような企業のことを指すのか？」

「ホワイト企業にはいるために、チェックしておきたいポイントはどこか？」

といった知識を身につけて、満足度が高い企業に入りましょう！

「ホワイト企業」ってどんな感じ？その特徴5つ

「ホワイト企業」とは、一言で言えば「社員が働きやすい企業」である、ということです。

対して社員が働きづらい、すぐ辞めてしまうような企業のことを「ブラック企業」と言います。

まずは、ホワイト企業が持っている特徴5つをご紹介していきたいと思います。

離職率が低い

当然ながら、ブラック企業であれば残業などがキツく、体を壊す可能性も高いです。そのため入社しても1～2年で離職することが少なくありません。

社員が働きやすい環境であれば自然と長く会社に居ることになりますので、離職率が低く、定着率が高い企業である可能性が高いんです。

社員の年収が高いこと

ホワイト企業であっても年収が低め…という可能性もありますが、多くのホワイトの場合は月給は低くても、ボーナスがきちんと出ているため、年収が高めになるケースが多いです。

福利厚生がしっかりしている

基本的な休暇に加え、誕生日休暇といった特別なものが設定されている企業が多いようです。

女性社員へのサポートが厚いのも重要です。ホワイト企業の場合、育休や産休がしっかりと取ることができ、かつ職場復帰もスムーズに行えるような制度が設定されています。

女性だけでなく、男性の育休の促進をしているところもありますね。

残業に厳しい

ホワイト企業ほど、無駄な残業はさせず、残業する場合はきちんと報告しなければならないなど厳しく定められています。また、仮に残業になったとしてもきちんと残業代が出ます。

「ホワイト企業」と「優良企業」はどう違う？

ホワイト企業と優良企業、同じ扱いの単語とされることもありますし、違う意味として使われることもあります。

ホワイト企業の定義が「社員が働きやすい会社」なのに対し、優良企業は

• 社員の満足度が高く（ホワイト企業）
• ユーザー（顧客）の満足度が高く
• 株主の満足度が高い

と、「社員」「顧客」「株主」のすべてが満足度が高い企業のことを指します。

言うなれば、優良企業は「ホワイト企業」も内包していると言えるでしょう。

なので「社員の満足度が低いけど優良企業」というケースは少なく、優良企業を探していれば、そこは社員の満足度も高いはずなので、働く上で「この会社…ブラックだった！」なんてことはないはずです。

ホワイト企業に入りたい！求人での見分け方はあるの？

最後に「ホワイト企業に入りたいけど、求人ではわからない」という方もいると思います。

そこで、このトピックでは求人から読み取ることが出来る、ホワイト企業かどうかを判断するポイントをご紹介したいと思います。

社員の平均年齢・離職率・平均勤続年数

これは平均年齢が高いということは、長く会社に居る（平均勤続年数が長い）ということ。…ということは、離職率が低く、定着率が高い、つまり短期間で辞める人が少ない企業かどうかをチェックできます。

法定外福利があるか

法律で定められた福利厚生（雇用保険、労災保険など）以外に、住宅手当や社員の優待制度などの福利厚生が充実しているかどうかチェックしましょう。充実していればそれだけ社員のことを考えている会社だとわかります。

有給休暇の取得率

当然ながら、有給休暇の取得率が高ければ、休みを取りやすい環境ということがわかります。また、きちんと有給消化を行っているか判断できます。

実労働時間・残業時間」

残業時間がどの程度か必ずチェックしましょう。当然ながら短いほうがいいですが、残業時間が短くても実労働時間が長いと怪しいです！

他にも女性であれば育児休暇や短時間勤務を利用している人が多いか、女性管理職が多いかなどもチェックして損はないでしょう。

いずれも曖昧な書き方（例えば残業時間であれば「残業あり」のみなど）の場合は注意が必要です。

応募条件でも絞れる！頑張ってホワイト企業を探そう

企業が出している自社の紹介や、募集要項からでもホワイト企業かどうかはある程度判別することが可能です。

働く企業によって自分の将来にも大きな影響が出てきますから、見極めるポイントをしっかりチェックして、長く働けるホワイト企業を見つけたいですね。”

“英語能力をアピールするのに便利な「TOEIC」。

実際この資格が履歴書の資格欄にあるかないかで転職のしやすさ、お給料など様々な面に影響を与える可能性があります。

なぜそこまで重要視されているのか、TOEICを受けても履歴書にどう書けばいいのか？といった疑問に答えます。

TOEICを持っていると転職でも有利！？その理由

TOEICとは、世界で使用される英語能力評価基準です。

いわば英語能力を数値（スコア）化したものなので、「どれくらい英語が出来るのか」がわかりやすく、資格の中でも重視されやすいものになっています。

そのため、英語能力をアピールするのに有効な資格であり、転職でも有利になる可能性があるんです。

実際、多くの日本企業が志望者のTOEICの点数に興味・関心を持っています。

TOEICを実施している「IIBC（国際ビジネスコミュニケーション協会）」のデータ「上場企業における英語活用実態調査（2013）」によると、約69.3％の企業が資格欄に記載されたTOEICスコアを採用の参考にしています。

グローバル化が進み、英語の必要性が今後も高まることから、TOEICのようなわかりやすい「英語能力が数値化されたもの」はこれからも重要視されていく可能性は十分にあります。

さらに、企業の中には昇進に影響することも！

同データでは、15.8％の企業が異動・昇進・昇格の要件としてTOEICスコアを挙げています。また、現在はそうしていないけれど今後する可能性がある企業は45.2％と、今後TOEICスコアを持っていない人は厳しくなっていくかもしれません。

海外進出を考えていない企業であれば、TOEICスコアによって大きくこれからが変わることはないかもしれません。

しかしもっとキャリアアップしたい、収入を上げたい、海外での仕事も視野に入れたい…と思うのであれば、TOEICスコアは不可欠な資格だと言えそうです。

外資系企業であれば、TOEICよりTOEFLを重視するケースも

外資系企業の場合、TOEICではなくTOEFLを重視するケースもあります。

この2つの違いは、TOEICは基本「リスニング」と「リーディング」の2つの試験内容なのですが（派生によりライティングのテストもあります）、TOFELは「リスニング」「リーディング」「ライティング」「スピーキング」の4つの能力をスコア化するものです。

なので総合的な英語能力の判断としてはTOEFLの方が優れていること、また、TOFELの方が世界的に知名度が高いためです。

ただし国内企業への転職であればTOEICで問題ありません。

TOEICのスコアを履歴書に書くなら600点以上が目安

TOEICのスコアを履歴書に書く目安の点数は「600点以上」と言われています。

TOEICの600点は5段階中3段階目の「C」とされ、「日常生活のニーズを充足し、限定された範囲内では業務上のコミュニケーションが出来る」程度の英語能力と判定されます。

平均点はだいたい580点前後なので、それよりも20点上ということもあり、履歴書に記載するには無難な点数だと言えるでしょう。

ですが、「上場企業における英語活用実態調査（2013）」によれば、中途採用社員に対して企業が期待するTOEICスコアの平均は「710点（610～815）」と、600点を大きく上回っています。

もちろん600点あれば十分記載できますが、600点だから転職で確実に有利なわけではない、という感じですね。

TOEICスコアの履歴書の書き方や注意点

具体的なTOEICスコアの書き方は以下の通りです。

「2016年 10月 TOEIC公開テスト 700点取得」

TOEICは他にも「Speaking＆Writing Tests」、「Speaking Test」、「Bridge Test」と種類があり、さらに「IPテスト」という企業や学校が主導で行う形式のものもあります。

それらと混同しない・させないためにも正式名称である「公開テスト」と記載することが良しとされています。

注意点として、TOEIC認定証の発行可能期間が2年間なため、昔のスコアだと参考にしてもらえない可能性があります。できれば認定証が発行出来る期間内のスコアを記載したいですね。

キャリアアップや自信に繋がる。興味があるなら勉強を！

TOEICなどの英語能力はこれからの社会において、絶対にあって困ることはありません。

また、キャリアアップであったり、スコアが上がることで自分の自信にも繋がります。

試験を受けられるチャンスも多いので、興味があるならぜひ勉強を始めてみてください！”

志望動機や職務経歴に比べると、履歴書の中ではあまり印象が強くない「資格欄」。

しかし、資格欄は自分のこれまでの傾向を表していたり、面接官がその人を見極めるために必ず目を通す大事なポイントでもあるんです！

「資格欄」を上手く使うことでアピールにも繋がります。正しい資格欄の書き方を知り、履歴書からしっかりとアピールしていきましょう！

資格欄を正しく書くために知っておきたいポイント

まずは、履歴書の資格欄に書くべきことを正しく知っておきましょう。

例として、「普通自動車免許」と「宅建」の資格を持っている場合は

「2011年 8月　普通自動車第一種免許 取得」

「2014年 2月　宅地建物取引主任者 取得」と記載します。

ただ記載しただけのシンプルな内容ですが、知っておきたいポイントが詰まっています！1つずつ説明していきましょう。

取得した資格は時系列で書く

取得した資格を記載する場合、当然ですが時系列・取得した順に記載しましょう。そうしないと見づらく、「書類の書き方がなっていない！」と思われてしまいます。

最初のポイントは、基本ではありますが取得年・月は履歴書の他の項目と統一することです。

上記の例では「2011年」と西暦を使用していますが、学歴の部分等で「平成○年」と元号を使用している場合、資格欄の年も元号に統一しましょう。バラバラになってしまうと統一感がなく、これまた印象を悪くしてしまいます。

そしてこちらも基本ですが、取得した資格を記載する場合、正式名称を記載しましょう。簿記は「日本商工会議所簿記検定　○級」、秘書検定は「秘書技能検定　○級」といった感じです。

正式名称はインターネット等で調べれば簡単にわかりますので、書く前に一度調べることをおすすめします。

履歴書に書いたほうがいい資格・書かない方がいい資格

沢山資格を持っているとそれをアピールするために、沢山資格を書いた方がいいのでは？と思う方もいると思います。

しかしながら、沢山資格を持ってそれを書けばOK、というわけではありません。

例えば「営業職をしたい！」と思った人が、簿記など経理関係の資格ばっかり持っていた場合「どうして経理として応募しないのか？」と聞かれる可能性があります。

資格欄から「その人が何をやりたいのか」を判断しようとするため、応募する職種に沿わない資格ばっかり並んでいると「どうしてこの職種に応募しようと思ったんだろう？」と思われてしまうんですね。

ですので、資格欄に書くのであれば「自分が志望する職種に合う資格」、または「プラスαとしてアピール出来る資格（英語力など）」を優先して記載したいところです。

逆に書かない方がいいのは「自分の職種に合わない資格」や「取得するのが簡単な資格（漢検3級、英検3級など）」です。

前者は先程の説明どおりで、後者は所有している人が多いため、わざわざ書いてもアピールにならないからです。

履歴書に書く資格がない場合、空欄でもいいの？

特別資格を持っていない場合でも、空欄は避け「特になし」と記載しましょう。

また、現在資格そのものは持っていなくても、応募する職に関する資格試験の勉強中であれば「○○試験合格に向けて勉強中」「○月の○○試験を受験予定」などと、資格勉強中であることを記載してやる気をアピールするのもアリです。

試験を受ける予定がない場合、これまでの社内での研修歴を記載しても構いません。

資格欄に書ききれないほど資格がある場合は？

沢山資格を持っている場合、資格の取捨選択を行いましょう。具体的には応募する職種に役立ちそうなものを書くべきです。

営業職であれば運転免許、SEやプログラマー志望であれば情報・IT系の資格を記載すればアピールに繋がります。

資格欄が余った、さらに書きたいという場合には国家資格、TOEICなどの語学資格を優先的に記載することをおすすめします。

それでも書ききれない！という場合、別紙で資格一覧として用意するのもアリです。

資格は自分らしさのアピール場！なくても意欲を見せよう

資格は自分がどのように学ぼうとしてきたかをアピールする場です。

とはいえ、応募職種にそぐわない資格ばっかりですとあらぬ誤解を受ける可能性もありますので、そのあたりは上手く自分で調整する必要があるでしょう。

資格を持っていなくても落ち込むことはありません。「これから資格を取り、御社に貢献していきます！」という気持ちで「勉強中」と書くだけでもアピールになりますよ。

現在転職エージェントを利用しており、ここから掛け持ちしようかと考えているけど迷っている…という方は意外と多いです。

しかし、転職エージェントの掛け持ち・複数社利用は決して悪いことではありません。

むしろ転職成功者からすれば「どうして複数利用しないの？」と言われるほどなんです！

そこで、今回は「転職エージェントの複数利用のメリット・デメリット」について調べてみました。

転職エージェントは同時に複数利用しても大丈夫？

「そもそも、転職エージェントは複数社を同時に利用しても大丈夫なの？…」という迷い・疑問が理由で転職エージェントの複数利用をなかなか決断出来ないケースがあります。

「ここまで自分に親身になってくれたエージェントに悪い」と思う方が多いようですが、その点は気にする必要はありません。

なぜなら、エージェントも複数社掛け持ちされることに慣れていますし、転職活動に熱意があることの裏返しですから、より協力的になってくれるかもしれません。

しかし、複数の転職エージェントを利用していることを黙っていると

「同じ案件を複数社から提案される」「すでに選考中の案件を提案される」など、トラブルと言うほどではありませんが、何かと面倒なことになりがちなので、素直にその旨をエージェントに伝えるようにしましょう。

また、どのくらいの社数を登録すべき？という疑問に答えますと、少なくとも2社、5社ほど登録している方も少なくありません。だいたい平均としては3社くらいとなっていますので、まず3社に登録してみることをおすすめします。

転職エージェントを複数利用した際のメリットは？

具体的に転職エージェントを複数社利用した際のメリットを考えてみましょう。

まずは「自分に合ったエージェントに出会える可能性が上がる」こと。それにより、「より客観的なアドバイスをもらいやすく」なります。

転職活動の中でエージェントからアドバイスを貰うこともあると思いますが、やはり人間ですから「その人目線」は入るものです。

複数社であれば複数のエージェントからアドバイスを貰うことが出来るので、より多角的に自分を見ることが出来るようになります。

そして、「より多くの案件を見る・選ぶことが出来る」こと、「独占案件へ応募出来る機会が増える」こともメリットでしょう。

多くの転職エージェントは自社だけが持っている「独占案件」があり、好条件なことが多いです。

加えて、登録している会社が多ければ多いほど、様々な応募案件を見ることが出来、より興味がある、魅力を感じる案件に出会えるチャンスが増えます。

このように、転職エージェントを複数利用することでかなり大きなメリットを享受することが出来るんです。

逆に、転職エージェントを複数利用する際のデメリットは？

次に、転職エージェントを複数利用した際のデメリットと言える部分をまとめました。

最大とも言えるデメリットは「手続き・連絡・面談などに時間を取られがち」であることです。

複数社とお付き合いをすることになりますので、どうしても連絡や面談のスケジュールなどが過密になったり、調整が大変になることが予想されます。

これは複数社利用していることを伝えておけば問題ありませんが、黙っていて面談を断ったりしていると「転職にやる気がない人」と思われて、好条件の案件を回してくれなくなる可能性がありますので要注意！

また、「エージェントによって意見が変わる」点もデメリットと言えるでしょう。

A社であれば「このままでOK」という部分がB社では「ここは変えたほうがいい」と言われるなど、異なる意見で自分がどちらを選ぶべきか悩んでしまう…ということもあります。

これは自分がいいと思った方、信じられる方を選ぶようにすれば後悔することは少ないのではないかと思います。

他には「登録が面倒」といったデメリットはあるものの、受けられるメリットの方が大きいため、転職エージェントの利用は複数の方がオススメです。

転職の可能性を広げるなら、転職エージェントは複数利用しよう！

どうせ転職をするのなら、やはりいい条件であったり、自分が「ここに行きたい！」と思える企業に応募したいもの。

転職エージェントを複数利用することで、転職先の可能性を広げ、1社では見つけることができなかった企業や、自分自身の強みに気づける可能性も十分にあります。

スケジュールの調整等は大変かもしれませんが、満足いく転職をしたいなら、ぜひ転職エージェントは複数利用したいですね。

まとめ

転職エージェントは複数社、2～3社は登録するのがオススメ。なぜなら独占案件に応募出来る機会が増えたり、自分をより客観的に見ることが出来るからです。

ただ、デメリットもあるので注意しましょう！